14日の米国株式市場は小幅に反発。ダウ工業株30種平均は前週末比21ドル39セント高の9626ドル80セント、ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は10.88ポイント高の2091.78で終えた。ナスダック指数は2008年９月30日以来、約１年ぶりの高値。企業収益の改善期待などを背景に、小じっかりで終えた。
　オバマ米大統領が11日、中国製タイヤへの特別セーフガード（緊急輸入制限）として上乗せ関税の実施を発表。中国も米国の鶏肉製品などについて反ダンピング（不当廉売）調査の手続きを始めたと発表した。米中関係悪化の思惑から売りが先行し、ダウ平均は約70ドル安まであった。ただ前週末に業績が景気動向を反映しやすい貨物大手フェデックスが業績見通しを上方修正したことなどが改めて支援材料となり、次第に買い優勢になった。

　Ｓ＆Ｐ500種株価指数は6.61ポイント高の1049.34と、08年10月６日以来の高値で終えた。業種別Ｓ＆Ｐ500種指数（全 10業種）は「公益」のほか「素材」や「金融」、「一般産業」など８業種が上昇し、「通信サービス」と「消費安定」が下落した。売買高はニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）が約12億1000万株（速報値）、ナスダック市場は約20億9000万株（同）。
　フェデックスは２％高。独通信大手ドイツテレコムが近く買収を提案すると報じられた米携帯電話大手スプリント・ネクステルが10％上昇した。中国製タイヤへの上乗せ関税が業績にプラスになるとの思惑から、米タイヤ大手グッドイヤー・タイヤ・アンド・ラバーがしっかり。
　アナリストが投資判断を引き上げた米携帯端末大手モトローラが買われ、アナリストが目標株価を引き上げたコーヒーチェーン大手スターバックスが高い。利益率見通しを引き上げたデルタ航空が大幅に上昇し、人員削減を発表した製薬大手のイーライ・リリーが上昇した。
　一方、アナリストが慎重な投資判断を示したと伝わった非鉄大手アルコアが小安い。中国商務省が反ダンピング（不当廉売）・反補助金調査の手続きを始めたと発表。米食肉大手タイソン・フーズの株価が下落した。

ダウ工業株30種（ドル）
終値：9626.80 前日比：21.39
始値：9598.08 高値：9631.11 安値：9535.96
年初来高値：9649.85 年初来安値：6469.95

ナスダック総合指数
終値：2091.78 前日比：10.88
始値：2066.15 高値：2091.78 安値：2065.80
年初来高値：2091.78 年初来安値：1265.52

Ｓ＆Ｐ総合500種指数
終値：1049.34 前日比：6.61
始値：1040.15 高値：1049.74 安値：1035.00
年初来高値：1049.74 年初来安値：666.79

米30年国債 4.232％ 米10年国債 3.426％

シカゴ日経平均先物12月限（ドル建て）終値 10330 (+150)　大証終値比
シカゴ日経平均先物12月限（円建て）　終値 10255 (+75)　大証終値比